散水用 スプリンクラーならサンホープ

国内では5月25日の緊急事態宣言の解除から段階的に

経済活動が再開され、試行錯誤の中、

ウィズコロナへの取り組みが続けられています。

自粛期間中に人々の生活スタイルが変わったことで、

農業に関わる分野にも変化が起こりました。

複数の新聞で取り上げられたのは、

「コロナ禍で都市部で家庭菜園がブーム」というものでした。

外出制限によるライフスタイルや食の意識の

変化、特定商品の在庫不足など、複数の要因が

重なったと考えられています。

https://www.agrinews.co.jp/p51061.html

世界各国の都市部でも同じ動きが見られるようです。

地球環境問題や世界経済のニュースから問題を提起し

世界中の人々が意見交換を行うサイト「resiⅼience」には、

都市農業の可能性について触れた記事があります。

 

「都市封鎖に見られる都市農業や家庭菜園の可能性」

2018年の段階で、世界の都市部に住む人の割合は、

北米82％、ラテンアメリカとカリブ海で81％、

ヨーロッパ74％、オセアニア68％、

アジアは約50%、アフリカが43％。

米国で最も人口密度の高い都市

ニューヨークでは、コロンビア大学の研究によると

都市農業に適した土地が20㎢もあることが判明しました。

英国でも現在商用園芸に使用されている

土地面積の4倍相当にあたる庭園や緑地が、都市農業用に

変換できる可能性があるという調査が発表され、

英国の国内生産率（果物16%、野菜53%）を

向上させることが期待されています。

 

シンガポールは食糧の90%以上を輸入に

頼っているが、2030年までに必要な栄養源の30%を

国内生産の果物・野菜、肉魚からのタンパク質で

確保することを目指し、屋上農園を含む

都市農業に注目しています。

人口密度の非常に高い都市・パリの緑地面積は9.5%にとどまり、

これは世界の主要都市37位中32位であるため、

計1㎢の緑化計画が立てられ、そのうち3分の1は

食糧生産に使用される予定です。

実際に2016年から進行中のプロジェクトでは

推定1,240トンの野菜果物、キノコ類が生産されました。

 

世界中の都市で都市農業を完全に実施した場合、

年間1億8,000万トンもの食料を生産できると

推定されており、食糧安全保障の取り組みを

支援する可能性を秘めています。

また、雇用の創出、コミュニティの構築、食糧輸送の

環境コストの削減、都市部の気温上昇の抑制、

レクリエーションと教育の機会など、様々な面において

都市農業がプラスの影響を与えることができるとしています。

その他、オリジナル記事では世界の都市農業の歴史にも触れています。

記事全文はこちら

https://www.resilience.org/stories/2020-06-01/how-does-your-city-grow-lockdown-illuminates-urban-farming-and-gardenings-potential/

sunhope mailmagazine vol.14